『ギガビットへ向かうWi-Fiネットワーク最新技術動向2013-2014』を7月29日に発行

2013年7月30日
802.11(Wi-Fi)の最新標準規格からWi-Fiを利用した新ビジネスの可能性までを網羅して解説!

http://r.impressrd.jp/iil/Wi-Fi2013

インプレスグループでエンタープライズIT関連メディア事業を手がける株式会社インプレスビジネスメディア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中村照明)は、ギガビットという高速化を実現したWi-Fiネットワークの最新動向とWi-Fi ネットワークを利用した新しいビジネスの可能性について整理してまとめた『ギガビットへ向かうWi-Fi ネットワーク最新技術動向2013-2014』を7月29日(月)に発売しました。

本書は、2012年2月に発行された『Wi-Fiネットワーク最新技術動向2012』の改訂版ですが、この1年あまりのWi-Fiネットワークは、急増するデータトラフィックを吸収する手段としてのWi-Fiから付加価値を提供するプラットフォームへと拡大しているため、2013-2014年版として発行するものです。

通信機能を一気に充実させたスマートフォンやタブレットなどの新しい携帯端末は、最新のLTE(第4世代)を搭載し、同時にWi-Fi通信も可能な端末となっています。

従来の音声が主体の携帯電話の普及が飽和状態となり、通信事業者は危機感を募らせていましたが、スマートフォンやタブレット端末の急速な普及によって、通信事業者の収益は再び成長軌道を描き始めました。スマートフォンやタブレットは携帯電話と異なり、コンピュータをベースにした携帯端末であるため、その収益構造は、音声通信からデータ通信中心の収益構造へとシフトしています。 

その一方で、スマートフォンがもたらすデータ通信量は、従来の携帯電話の10倍以上と急増してきており、通信事業者の移動体通信設備の容量を超え始めてきたため、トラブルが頻繁に発生し始め、国内の通信事業者はこれらの対策が喫緊の課題となっています。通信事業者が「Wi-Fiネットワークの活用・充実」を図り、Wi-Fi網に3G網のトラフィックを逃がす「オフロード」(データオフロード)を実施することは、通信設備がひっ迫している通信事業者にとっては魅力的なことなのです。このことが、Wi-Fi網が通信事業者からこれまでにないほどの注目を集めている背景となっています。

しかし、これまではスマートフォンの利用で急増するデータトラフィックを吸収する手段としてのWi-Fiに注目が集まってきましたが、昨今ではWi-Fi を企業向けソリューションに活用する動きが活発化しています。

Wi-Fi は元来、狭いエリアをカバーする通信技術であり、こうしたエリアでの付加価値サービスの提供にはうってつけの無線ネットワークなのです。さらに、Wi-Fi が利用者の行動把握における「場所」の基点となり得ることから、FacebookやFoursquare などのソーシャルサービス(SNS)との連動に活用され始めています。例えばFacebookは、2012年11月から無料のWi-Fiホットスポット事業を開始していますが、Wi-Fi設備を構成するルータは同社が提供し、インターネットアクセス環境は企業側が用意。来店時に顧客がFacebookでチェックインすると、店舗のFacebookページに転送され、ページオーナーである店舗企業は、このWi-Fiサービスの利用者からの「いいね」がどの程度あったかをトラッキング(追跡)でき、Wi-Fiエリアにおける顧客のSNSにおける行動傾向を把握することができという仕組みです。AppleやGoogle も、Wi-Fi を自社事業に活用する動きを見せています。

通信事業者だけでなく、すでにOTT (Over The Top)プレイヤー(通信事業者を介さずにインターネットから直接利用者の端末向けにサービスを提供するプレイヤー)にとってもWi-Fi は「アクセスのため」にとどまらず、例えばO2O (Online To Offline)などの流れも取り込みながら「サービスの価値を高める」ものとして位置付けられているのです。

本書の前半では、まず第1章で現在のWi-Fiブームと変わりゆくモバイル通信網について実状を整理し、続く第2章と第3章で主に内外の通信事業者におけるWi-Fiサービス拡大への取り組みについて解説しています。第4章では、通信事業者が3Gの携帯電話網をさらに高速化した第4世代のLTEサービスを提供し始めているなかで、Wi-FiとLTEとの伝送速度や基地局のカバー範囲、利用料金などについて比較して見ていきます。

さらに、第5章では自治体が積極的にWi-Fi整備を進める事例や、国としてのWi-Fiへの取り組みについて見ていきます。第6章〜第8章は、Wi-Fiが新しい付加価値を提供するソリューションやプラットフォームとして、新たな存在価値に注目して展開している通信事業者やOTTプレイヤー、企業の動きについて解説しています。

本書の後半では、第9章において、スマートフォンなどによるData Tsunami(データ津波)を解決するために、スモールセル(小型セル)が重要であり、この方式の2つの潮流である「セルラーシステム(携帯電話網)」と「Wi-Fi網」のスモールセル化について解説しています。同時に、Wi-Fi網には空間的に連続なWi-Fi空間の形成が求められ、その実現にはバックホール回線の敷設コストの低減が鍵であることを述べ、この一例として、福岡市博多区にあるキャナルシティ博多の例を詳しく紹介しています。

 さらに、第10章と第11章では、ギガビット時代を迎え、続々と登場するIEEE 802.11(Wi-Fi)標準化の最新動向をIEEE 802.11ワーキンググループのタスクフォースごとに詳細に整理しています。また、スマートグリッドやM2Mへの適用にも期待され、2011年7月に標準化されたオープンなIEEE 802.11sメッシュネットワーク規格とその全体像を解説しています。

本書は、ギガビットネットワークという高速化を実現し、通信範囲が屋内網(LAN)からより広い広域網(WAN)へと脱皮し始めたWi-Fi ネットワークの最新動向と、Wi-Fi ネットワークによって見えてきた新しいビジネスの可能性の両方の視点から整理してまとめた、Wi-Fiネットワークの最新動向を集大成した一冊となっています。

調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内

『ギガビットへ向かうWi-Fi ネットワーク最新技術動向2013-2014』
岸田 重行/迫田 和之/古川 浩 [著]

製品形態・販売価格一覧

発売日 2013年7月29 日(月)
価格 CD(PDF)版 89,250円(税込)
CD(PDF)+冊子版 99,750円(税込)
判型 A4判
ページ数 292ページ

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『ギガビットへ向かうWi-Fiネットワーク最新技術動向2013-2014』目次

はじめに

第1章 Wi-Fiブームと変わりゆくモバイル通信網
=スマートフォンに対応したWi-Fiネットワーク時代へ=

1.1 変わる携帯電話市場:フィーチャーフォンからスマートフォンへ
 1.1.1 世界の携帯電話市場:スマートフォンがフィーチャーフォンを上回る時代
 1.1.2 日本国内の日本の携帯電話市場
 〔1〕 ソフトバンクモバイル/KDDI:iPhoneを投入
   〔2〕 NTTドコモ:スマートフォンが販売端末の56%
1.2 スマートフォンが変えた、通信事業者の事業構造
 1.2.1 通信事業者の事業構造が大きく変化
 1.2.2 データ通信市場の成長と高まるスマートフォンへの依存度
1.3 通信設備が大渋滞する原因
 1.3.1 スマートフォンはフィーチャーフォンの10台〜30台分のデータ通信量を発生
 1.3.2 通信事業者こそが「パケ死」寸前の状態
1.4 トラフィックの渋滞対策としてのWi-Fi
 1.4.1 渋滞を緩和する2つの手段
 1.4.2 供給側(通信事業者側)の対策
 〔1〕 対策1:通信設備を新しく作る
 〔2〕 対策2:新しく周波数を増やす
 〔3〕 対策3:新技術を導入する
 〔4〕 対策4:トラフィックを逃がす
   1.4.3 需要側(利用者側)
 〔5〕 対策5:トラフィックを制限する
 〔6〕 対策6:利用料金を値上げする

第2章 Wi-Fiサービスを拡大する国内の通信事業者

2.1 ソフトバンクモバイル:Wi-Fiエリア46万カ所を突破
 2.1.1 Wi-Fiを重視し、世界最大のFON社と提携
 2.1.2 「ソフトバンク電波改善宣言」を発表
 ソフトバンク電波改善宣言
 2.1.3 「Wi-Fi」「基地局」「フェムトセル」から
 「Wi-Fi」「小セル化」「ダブルLTE」へ
 〔1〕 プラチナバンドでの免許付与
 〔2〕 LTEと「イー・モバイル」の通信設備を統合したダブルLTE
 〔3〕 「つながりやすさ」を実現する3要素のひとつ:Wi-Fi
 2.1.4 ソフトバンクの2つのWi-Fi技術の導入
 〔1〕 ソフトバンクの2つの技術を導入
2.2 KDDI:Wi-Fiをデータオフロードの主役に
   2.2.1 公衆Wi-Fiサービス「au Wi-Fi SPOT」の充実
 〔1〕 「au Wi-Fi SPOT」の開始
 〔2〕 「au Wi-Fi接続ツール」の提供を開始
 〔3〕 場所に応じてWi-FiをON/OFFする機能の提供を開始
 〔4〕 ライブドアとKDDIが事業譲渡契約を締結
 2.2.2 22万カ所のWi-Fiスポット、宅内にもWi-Fiを
 2.2.3 3G網からのデータオフロード
 〔1〕 KDDの3G網からのデータオフロード
 〔2〕 Wi-Fiアクセスポイント「Wi-Fi HOME SPOT」の提供
 2.2.4 データオフロードは、50%を超えて
2.3 NTTドコモ:Wi-Fi強化へ本腰
 2.3.1 Xi(クロッシィ)エリアの拡大とWi-Fiエリアの拡大
 〔1〕 「Mzone」から「docomo Wi-Fi」へ変更
 〔2〕 NTTドコモの全国のWi-Fiアクセスポイント数が10万に達す
 〔3〕 「Home Wi-Fi」の提供を開始
 〔4〕 「docomo Wi-Fi」の高速化を発表:すべて802.11nに対応
2.4 UQコミュニケーションズ:NTT-BP/Wi2と連携してサービスを提供
 2.4.1 サービス名は「UQ Wi-Fi」
 〔1〕 NTT-BPの設備を借りる形で提供
 〔2〕 追加オプション「UQ Wi-Fiワイド」を提供
2.5 すでにWi-Fi設備は複数事業者間での共用状態

第3章 Wi-Fiサービスを拡大する海外各社の取り組み
=AT&Tからベライゾン、O2、BT、SFR、中国移動まで=

3.1 AT&T(米国):Wi-Fiスポット数は30,000カ所超
 3.1.1 急速に増えるAT&TのWi-Fiスポット:トータルで80,000カ所を超える
 3.1.2 AT&TのWi-Fiスポットの利用実態
3.2 ベライゾン・ワイヤレス(米国):LTE網を活用したWi-Fi戦略
 3.2.1 ベライゾン・ワイヤレスがWi-Fi重視に切り替えた理由
 3.2.2 企業全体の計画の中にWi-Fiを戦略的に組み込む
 3.2.3 LTE対応のモバイルWi-Fiルータ「Jetpack」を無料で提供
3.3 米国から他国へ波及する「データシェア料金プラン」
 3.3.1 ベライゾンの料金プラン:「SIM単位」から「顧客(アカウント)単位」へ
 3.3.2 AT&Tも「モバイルシェア(Mobile Share)」を市場投入
3.4 タワーストリーム(米国):通信事業者向けWi-Fi卸事業へ参入
 3.4.1 WiMAX事業者の米国タワーストリームが参入
 3.4.2 新ビジネスモデル:広告1つダウンロードで4時間無料
 3.4.3 米国8クーポン社と提携し、Wi-Fiによるクーポン系事業の拡大へ
3.5 O2(英国):自社顧客以外にもWi-Fiスポットを開放
 3.5.1 事業を見直しWi-Fiを自社網として構築へ
 3.5.2 自社顧客以外にもインターネットアクセスを無料で開放
3.6 BT(英国):FONと提携してWi-Fiサービスを提供
 3.6.1 固定通信事業者BTによるWi-Fiへの取り組み
 3.6.2 都市部では自社、郊外ではFONを活用
 3.6.3 Wi-Fiへの傾倒:BTのWi-Fiスポット数が500万カ所以上へ
3.7 SFR(フランス):Wi-Fiとフェムトセルでデータトラフィックをオフロード
 3.7.1 スマートフォン向けアプリ「SFR Auto Connect Wi-Fi」のトライアル開始
 3.7.2 対応するWi-Fiスポットは400万カ所
 3.7.3 フェムトセルの無償提供を発表
3.8 ドイツテレコム:FONと提携
3.9 中国移動(China Mobile、中国):Wi-Fi充実でオフロードに成功
 3.9.1 中国移動のWi-Fiスポット:2012年に約400万カ所を追加設置
 〔1〕 モバイルデータのWi-Fiオフロードに成功
 〔2〕 中国移動のWi-Fiを重視する背景
〔3〕 Wi-Fiがモバイル通信サービスの品質維持に貢献

第4章 Wi-FiはLTEを負かすことができるか
=クロスオーバーするWi-FiとLTE=

4.1 「データ専用」世代になった携帯電話網とWi-Fiとの差の縮小
 〔1〕 携帯電話網:モバイルデータ通信網への進化・発展
 〔2〕 Wi-Fiネットワーク:当初はPC主体のインターネットアクセス
 〔3〕 Wi-Fiの存在価値を変えたスマートフォン
4.2 Wi-Fiは「スポット」、しかし重なれば「ワイドエリア」に
4.3 携帯電話網も「スモールセル」時代へ:Wi-FiとLTEの接近
 〔1〕 スモールセル化とヘットネット技術
 〔2〕 スモールセルの代表:フェムトセル(半径数m程度をカバー)
4.4 携帯電話網の運用に取り込まれる「キャリアWi-Fi」
 〔1〕 エリクソン
 〔2〕 KT(韓国) + Qucell(米国)
4.5 スモールセルとWi-Fiは何が違うのか
 〔1〕 設置目的が違う:その結果、置局設計が違う
 〔2〕 キャリアシバリとキャリアフリー
4.6 公衆Wi-Fiの広がりは「キャリアフリー」の広がり
4.7 モバイル端末は「Wi-Fiがファースト、LTEがセカンダリ」へシフト
4.8 キャリアWi-Fiの本質は、「キャリア品質」よりむしろ「認証」
 〔1〕 通信事業者のWi-Fiのメリット:注目される「認証機能」
 〔2〕 すでにKDDIとソフトバンクモバイルが「EAP-SIM認証」を導入
4.9 Wi-Fiは狭小エリア向けLTEによって脅かされるのか
 〔1〕 Wi-FiとLTEは「併存あるいは一体運用される」
 〔2〕 「キャリアフリー」がWi-Fiの価値
 〔3〕 Wi-Fiの競合となる通信技術の登場
 〔4〕 「キャリアWi-Fi」と「キャリアフリーWi-Fi」

第5章 「自治体のWi-Fi」「国のWi-Fi」としての展開

5.1 無料で提供される「Fukuoka City Wi-Fi」(福岡シティWi-Fi)
5.2 無料Wi-Fiサービス:沖縄市の「KOZA Wi-Fi Okinawa City」の例
 〔1〕 沖縄市:観光客の増加と知己の活性化をめざす
 〔2〕 沖縄市内の主要施設に12か所・34アクセスポイント
5.3 バス停中心にした京都市の「KYOTO_WiFi」サービス
5.4 嬉野市(うれしのし、佐賀県)「bihada Wi-Fi」「Ureshino City Wi-Fi」
5.5 観光をキーワードとした浦安市(千葉県)のWi-Fiサービス
5.6 自治体Wi-Fiは「ブーム」から「当たり前」へ
5.7 自治体Wi-Fiサービスの将来:将来性と課題
5.8 「無線LANビジネス研究会」における検討
5.9 「無線LANビジネス推進連絡会」の設立
5.1 国会での議論:電波利用料の使途に公衆Wi-Fiを加えるべきか?

第6章 ソリューションとしてのWi-Fi
=狭小エリアでの付加価値提供、Wi-Fi以外の技術も活用=

6.1 国内の公衆Wi-Fiアクセスポイントは、100万カ所に達する勢い
6.2 海外のWi-Fiアクセスポイント事例
 〔1〕 バークレーセンター: 275カ所にWi-Fiアクセスポイントを設置   〔2〕 米国バーンズ&ノーブル(Barnes & Noble)
6.3 国内のWi-Fiアクセスポイントの事例
 〔1〕 セブン&アイ・ホールディングス:セブンスポットを10,000店舗以上に拡大
 〔2〕 くらコーポレーションの「TEZUKA SPOT」
 〔3〕 西武ライオンズ:Wi-Fiサービス「Lions Wi-Fi」

第7章 SNSと連動させたWi-Fiを狙うインターネット企業:Apple、Facebookほか

7.1 Facebook:無料のWi-Fiホットスポット事業を開始
7.2 ホットスポットシステム社の「ソーシャルWi-Fi」
 〔1〕 「ソーシャルWi-Fi」の料金体系
7.3 米国フォアスクウェア:店舗でチェックインとSNSを結びつける
 〔1〕 顧客が享受する利便性
 〔2〕 フォアスクウェア社の「4sqwifi」(by Apostolos Papadopoulos)
7.4 アップル(Apple):測位技術をもつ米WifiSLAM社を買収
7.5 グーグル(Google):Wi-Fiを自社サービスのマーケティングにも活用

第8章 Wi-Fiは付加価値を提供するプラットフォームへ

8.1 次世代はプラットフォームとしてのWi-Fiへ
8.2 NTT-BPの事業の柱の1つ「Wi-Fiクラウド」
8.3 NTT東日本の「光ステーション」
 〔1〕 公衆Wi-Fiの提供エリアとなれる
 〔2〕 Wi-Fi環境を無料提供できる
 〔3〕 クーポン、スタンプラリー、アンケートなどに活用できる
 〔4〕 災害時にWi-Fiを無料開放できる
8.4 Wi-FiはO2Oの流れを取り込んだ付加価値提供の基盤(プラットフォーム)にも

第9章 実践的なメッシュネットワークで実現するWi-Fiサービス
=スモールセル推進とセルラーとWi-Fiの蜜融合=

9.1 Data Tsunami〜深刻なトラフィックの爆発とスモールセル・オフローディング
 9.1.1 Data Tsunami(データ津波)
 9.1.2 5年後には9割の基地局がスモールセルへ
 〔1〕 なぜスモールセル化が必要なのか
 〔2〕 Data Tsunami(データ津波)を迎え撃つ方策
 9.1.3 スモールセルの2つの潮流
 〔1〕 セルラーシステムのスモールセル化
 〔2〕 Wi-Fiはスモールセルであり周波数ライセンスが不要
 〔3〕 Wi-FiはData Tsunami問題を解決する手段の一つ
 9.1.4 ヘテロジーニアスなネットワーク
 〔1〕 スモールセルの先駆けはPHS
 〔2〕 スモールセルとマクロセルとの共存が前提のData tsunami問題の解決
 9.1.5 急ピッチで進むWi-Fiインフラの整備
 9.1.6 Wi-Fiアクセス網のSpotty area(点的接続状態)問題
 9.1.7 Spotty areaの解決策
 9.1.8 スマートグリッド分野へのWi-Fiの適用
 9.1.9 バックホール回線の無線化で敷設コストを削減
9.2 モバイル通信で重要なバックホール回線
 9.2.1 バックホール回線とは
 9.2.2 バックホール回線の実現形態:非イーサネットとイーサネットに分類
 9.2.3 非イーサネットバックホール回線の事例
 〔1〕 有線の非イーサネットバックホール回線の事例
 〔2〕 無線の非イーサネットバックホール回線の事例
 9.2.4 イーサネットバックホール回線の事例
 〔1〕 有線のイーサネットバックホール回線の事例
 〔2〕 無線のイーサネットバックホール回線の事例
9.3 Wi-Fiのための無線バックホール回線の技術要件
 9.3.1 ショートレンジ無線バックホール回線とロングレンジ無線バックホール回線
 9.3.2 ショートレンジ無線バックホール回線の技術要件
 〔1〕 ゼロコンフィギュレーション(自動設定)
 〔2〕 環境適応性(移設のしやすさ)
 〔3〕 多段無線中継
 〔4〕 トラフィックデマンドに対するスケーラビリティ
9.4 ショートレンジ無線バックホール回線
 9.4.1 PicoMESHのネットワーク構成
 9.4.2 PicoMESHを活用したエリア構築の具体的手順
 9.4.3 統計メッシュ(ツリー構造の経路制御)による高速化
 〔1〕 通常メッシュと統計メッシュの違い
 〔2〕 通常メッシュの場合
 〔3〕 統計メッシュの場合
 9.4.4 周期的間欠送信(IPT):電波干渉による劣化を防ぐ技術
 9.4.5 PicoMESHの無線バックホール回線エンジン
 9.4.6 PicoMESHの性能
 〔1〕 実験条件
 〔2〕 フレーム転送に要する処理遅延時間
 〔3〕 通信可能距離
 〔4〕 スループット特性の評価
 〔5〕 ハンドオーバー処理遅延の評価
9.5 ショートレンジ無線バックホール回線を適用した空間連続性を満たす広域Wi-Fiアクセス網の事例
 9.5.1 キャナルシティ博多のシステム構成
 9.5.2 ネットワーク性能評価
 〔1〕 グッドプット(Goodput)の総和の調査
 〔2〕 遅延特性の調査
 〔3〕 擬似的ハンドオーバーの切り替え遅延時間特性の調査
 〔4〕 システム容量の評価
 9.5.3 3.5Gシステムとの比較
9.6 まとめ:スモールセル化への道は避けて通れない
 9.6.1 不可欠なスモールセルの導入
 9.6.2 絶大な効果があるスモールセルによる容量拡大

第10章 ギガビット時代を迎えたIEEE 802.11(Wi-Fi)標準化の最新動向

10.1 物理層規格の世代別にみる無線LANの変遷
 〔1〕 IEEE 802委員会における9つのワーキンググループ(WG)
 〔2〕 第4世代(1Gbpsの超高速規格)の802.11ac/802.11ad規格の登場
10.2 進化を続けるIEEE 802.11規格
 10.2.1 IEEE 802.11規格の発展過程
 〔1〕 リビジョン(Revision、改訂規格)
   〔2〕 アメンドメント(Amendment、修正規格)
 10.2.2 802.11-2012以前に発行された修正規格
 〔1〕 802.11a
 〔2〕 802.11b
 〔3〕 802.11d
 〔4〕 802.11e
 〔5〕 802.11F
 〔6〕 802.11g
 〔7〕 802.11h
 〔8〕 802.11i
 〔9〕 802.11j
 〔10〕 802.11k
 〔11〕 802.11n
 〔12〕 802.11p
 〔13〕 802.11r
 〔14〕 802.11s
 〔15〕 802.11u
 〔16〕 802.11v
 〔17〕 802.11w
 〔18〕 802.11y
 〔19〕 802.11z
10.3 IEEE 802.11の新規格
 10.3.1 802.11ae:管理フレームへの優先度付けを考慮
 10.3.2 802.11aa:ロバストなAVストリーミングを提供
 10.3.3 IEEE 802.11ad:60GHz帯で1Gbps以上の規格
 〔1〕 802.11ad規格:802.15.3cをモデルとして仕様策定
 〔2〕 802.11adの物理層:DMG(Directional Multi-Gigabit)を採用
 〔3〕 WiGig(ワイギグ)アライアンスとWi-Fiアライアンスは統合へ(2013年1月)
10.4 作業中のタスクグループ
 10.4.1 802.11ac:6GHzより低い周波数帯で1Gbps 以上の規格
 〔1〕 802.11acは802.11a/nとの後方互換性をもつ
 〔2〕 802.11acで導入される広帯域化技術
 10.4.2 802.11af:TVホワイトスペースの利用
 〔1〕 米国のFCCの「スーパーWi-Fi」
 〔2〕 802.11afがホワイトスペースの規格を策定中(2014年1月を目標)
 10.4.3 802.11ah:サブギガ(Sub 1GHz)帯の狭帯域M2Mシステム(スマートグリッド向け)
 〔1〕 スマートグリッドやM2M通信向け規格の策定
 〔2〕 802.15.4g(SUN)との共存前提に標準化
 10.4.4 802.11ai:初期リンク設立の高速化
 〔1〕 802.11ai:端末とアクセスポイント間のリンク設立の時間削減の手順
 〔2〕 タスクグループ「802.11ai」の検討課題
 〔3〕 タスクグループ「802.11ai」は日本が主導
 10.4.5 802.11aj:中国向けミリ波規格
 10.4.6 802.11ak:一般リンクとしての利用
 〔1〕 802.11の無線リンクを一般リンクへ収容
 〔2〕 ブリッジ機能としての利用が目的となる
 10.4.7 802.11aq
 〔1〕 サービスディスカバリに関する機能
 〔2〕 プレアソシエーションディスカバリ規格の策定
10.5 IEEE 802.11WGの最近の動向
 10.5.1 勢力図の変化
 〔1〕 キャリアの台頭と中国勢の台頭
 〔2〕 中国の大手ベンダー「フアーウェイ(Huawei)」などが進出
 10.5.2 High Efficiency WLAN(HEW)スタディグループ
 〔1〕 「High Efficiency WLAN(HEW)」スタディグループの設立(2013年5月)
 〔2〕 HEWが次世代無線LAN規格のベースになるか!

第11章 標準化されたオープンなIEEE 802.11sメッシュネットワーク規格とその全体像
11.1 IEEE 802.11s規格と関連規格の関係
 11.1.1 IEEE 802.11s規格の標準化の範囲(スコープ)
 11.1.2 802.11s規格と他技術との対比
11.2 IEEE 802.11sメッシュネットワークの設計で重要視されたことがら
 11.2.1 機能のモジュール化
 11.2.2 完全自律分散制御での動作
 11.2.3 ソフトウェア処理で完結
11.3 IEEE 802.11アーキテクチャの整理と新しいMesh BSSの定義
 11.3.1 BSS(基本サービスセット)と動作モード
 〔1〕 最も簡単なBSSの構成(IBSS)
 〔2〕 AP(アクセスポイント)をもつインフラストラクチャBSS
 11.3.2 DS(ディストリビューションシステム)
 11.3.3 新たに定義されたMesh BSS
11.4 IEEE 802.11sメッシュネットワークを構成する技術
 11.4.1 802.11sのメッシュネットワークの構成手順
 〔1〕 隣接局管理
 〔2〕 ピア(Peer)管理
 〔3〕 パスセレクション
 〔4〕 外部ネットワークとの連携
 〔5〕 拡張ヘッダと宛先設定
 〔6〕 分散予約アクセス
 〔7〕 省電力モード動作
 〔8〕 混雑制御(フロー制御)
 11.4.2 隣接局(電波の届く範囲内にいるMesh STA)の管理
 〔1〕 隣接局のディスカバリ(発見)
 〔2〕 時刻同期
 〔3〕 隠れ端末問題
 11.4.3 ピア(Peer)管理とセキュリティ
 〔1〕 ピアツーピアの論理リンク設定手順
 〔2〕 通信局(Mesh STA)の認証
 11.4.4 パスセレクション(経路選択)
 〔1〕 エアタイムリンクメトリック(Airtime Link Metric)
 〔2〕 HWMP(ハイブリッド無線メッシュプロトコル)の概要
 〔3〕 HWMPオンデマンド・モード
 〔4〕 HWMPプロアクティブ・ツリービルディング・モード
 11.4.5 レイヤ2ブリッジで外部ネットワークと連携
 11.4.6 送受信されるフレームの拡張ヘッダと宛先設定
 〔1〕 Mesh Controlフィールド
 〔2〕 ユニキャストデータフレームの宛先設定
 〔3〕 マルチキャストデータフレームの宛先設定
 11.4.7 マルチホップ通信環境における分散予約アクセス
 11.4.8 802.11sにおける省電力モード
 11.4.9 エンドツーエンドの混雑制御 (フロー制御)
11.5 IEEE 802.11s規格に基づいた無線メッシュネットワークの実装例
 11.5.1 安価なラップトップの開発:OLPC XOとClassmate PC
 11.5.2 進むオープンソース実装:「open80211s」プロジェクト
 11.5.3 open80211sの実装進捗
11.6 IEEE 802.11sメッシュネットワークの運用形態
 11.6.1 単一の周波数チャネルで動作するメッシュネットワーク
 11.6.2 複数の周波数チャネルで動作するメッシュネットワーク
 11.6.3 アクセスポイントとのコロケーション
11.7 802.11sメッシュネットワークの想定される利用例(ユースケース)
 11.7.1 無線メッシュネットワークを無線バックホール回線として利用
 〔1〕 「ホットスポット」を「ホットエリア」に容易に拡張可能
 〔2〕 無線ネットワークを機動的に展開
 11.7.2 端末機器間のピアツーピア通信
 11.7.3 公衆安全(Public Safety)とアドホックネットワーク
 11.7.4 M2M(Machine to Machine)とスマートグリッドへの適用
 〔1〕 機械同士が人間を介在せずに相互に情報交換
 〔2〕 802.11sをセンサーネットワークへ
 〔3〕 802.11s無線メッシュネットワークをスマートグリッドへ

索引